社会 歴史 13 戦後について ボートレーサー試験対策

こんにちは、TATSUです。

今回なんですけども～！
社会の戦後についてお話をしていきます

このスクールではボートレーサー試験について学んでいき、
自身で実践していき自分のものにしていっていただければと思います。

さっそく、
社会の戦後についてやっていきましょう。

戦後についての問題

社会の戦後についての問題です。

問題

1．１９４５年に、連合国が２度の世界大戦の反省から、戦後の平和を維持するためにつくった機関は何ですか？

2．常任理事国と非常任理事国からなる国際連合の中心機関は何ですか？

3．第二次世界大戦後の日本を管理した、マッカーサーを最高司令官とする連合国軍の行政機関は何ですか？

4．第二次世界大戦後の日本を管理した、連合国軍総司令部（GHQ）の最高司令官は誰ですか？

5．GHQが日本に民主化を根付かせるために行った、軍隊の解散、東京裁判、財閥解体、農地改革などの改革を何といいますか？

6．GHQの方針により、戦争の責任があるとされた軍人や政治家などが裁かれた裁判を何といいますか？

7．第二次世界大戦など、戦争によって両親を失った子供たちを何といいますか？

8．敗戦後の日本で、主な都市にできた露天市のことを何といいますか？

9．第二次世界大戦後の選挙法の改正で定められた、選挙権が与えられる基準は何ですか？

10．GHQが経済の民主化をはかるために行った、財閥の支配力を除く措置を何といいますか？

11．GHQが農業の民主化をはかるため、それまでの地主・小作関係を改め、自作農を増やした改革を何といいますか？

12．小作料を払って地主から土地を借り、農業を営む人々を何といいますか？

13．GHQが日本に民主化や平和主義を根付かせるため行った戦後改革の中心は何ですか？

14．１９４６年１１月３日に公布され、国民主権・基本的人権の尊重・平和主義を３原理とした日本の憲法を何といいますか？

15．憲法改正により、男女の平等を基本として家族関係など国民の私生活について定められた法律を何といいますか？

16．戦後改革によって、労働条件の最低基準を定められた法律を何といいますか？

17．戦後改革によってつくられた、労働者の労働三権を具体的に認めた法律を何といいますか？

18．日本国憲法や労働組合法によって認められた、労働者が団結して使用者に労働条件などを主張することができる権利を何といいますか？

19．労働組合法によって認められた、労働者が使用者と対等な立場で話し合うために、労働組合を組織することができる権利を何といいますか？

20．全国水平社を受け継いだ委員会が、部落差別からの解放をめざして行った運動を何といいますか？

21．財閥解体に続いて制定された、経済の民主化をはかるための法律を何といいますか？

22．都道府県知事が、住民の直接選挙によって選ばれることなどを定めた、地方自治を規定した法律は何ですか？

23．第二次世界大戦後に始まった、アメリカを中心とする資本主義国と、ソ連を中心とする社会主義国の戦火を交えない対立を何といいますか？

24．冷戦で、アメリカを中心として結成された西側陣営の軍事組織を何といいますか？

25．冷戦の時代に、ソ連を中心として結成された東側陣営の軍事組織を何といいますか？

26．１９４９年、NATOが成立させた西ドイツに対抗して、ソ連がドイツの東側に成立させた国はどこですか？

27．１９４９年、ドイツの西側に成立した国を何といいますか？

28．１９６１年に東ドイツが東西ベルリンの境界線に築き、市民の自由な出入りを防いだ壁を何といいますか？

29．１９５０年にアメリカが支援する韓国とソ連が支援する北朝鮮が対立を深めおこった戦争を何といいますか？

30．１９４９年、中国で毛沢東が率いる共産党が、国民政府との内戦に勝利して建てた国はどこですか？

31．中華人民共和国を建国した中国共産党の指導者は誰ですか？

32．１９５４年以降、南北に分かれていたベトナムで、民族の統一を願うベトナム民主共和国（北）と、アメリカ軍の支援を受けるベトナム共和国（南）の間で、１９６０年にベトナム統一をめぐって始まった戦争は何ですか？

33．朝鮮戦争で、アメリカが日本本土や沖縄の基地を使い、軍需物資を日本で調達したため、日本の経済におこった現象を何といいますか？

34．朝鮮戦争にアメリカ軍が出動した後の、日本の治安を維持するために、GHQが日本政府につくらせた防衛部隊を何といいますか？

35．１９５４年にできた日本の防衛組織を何といいますか？

36．１９５１年、サンフランシスコで開かれた講和会議において、第二次世界大戦の敗戦国の日本と連合国が結んだ平和条約は何ですか？

37．サンフランシスコ平和条約に調印した日本の首相は誰ですか？

38．１９５１年、サンフランシスコ平和条約と同時に日本とアメリカが結んだ、アメリカ軍の日本駐留を認める条約は何ですか？

39．１９５６年、日本とソ連の国交を回復した宣言を何といいますか？

40．ソ連と国交を回復するときに、日本固有の領土として主張したがソ連に応じられなかった、国後島、択捉島、歯舞諸島、色丹島のことを何といいますか？

41．１９５０年代中ごろから２０年近くにわたって、日本の重化学工業が発展し国民総生産が増えた、高い経済成長を何といいますか？

42．経済指標の１つで、一定期間に国民が作り出した生産の総額のことを何といいますか？

43．高度経済成長にともなっておきた、水質汚濁や大気汚染など、生活環境が被害を受ける問題を何といいますか？

44．深刻化する公害問題に対応するため、政府が制定した法律を何といいますか？

45．高度経済成長にともない、河川の水質汚濁が原因で富山県におきた公害病は何ですか？

46．高度経済成長にともない、河川の水質汚濁が原因で新潟県におきた公害病は何ですか？

47．高度経済成長にともない、水質汚濁が原因で熊本県水俣地方におきた公害病は何ですか？

48．高度経済成長にともない、大気汚染が原因で三重県四日市市におきた公害病は何ですか？

49．深刻化する公害問題に対応するため、政府が１９７１年に設置した行政機関を何といいますか？

50．１９７３年、世界の主要な石油産油国である中東の国々が、石油価格を引き上げたことによっておきた世界経済の打撃を何といいますか？

51．アラブ産油国などが結成した、石油の生産や価格を調整する国際機構を何といいますか？

52．日本とアメリカの間でおきた貿易をめぐる紛争のことを何といいますか？

53．本土から切りはなされアメリカに統治されていた沖縄が、日本へ復帰した都道府県はどこですか？

54．日本が唯一の被爆国として定めた、核兵器を「持たず、つくらず、持ち込ませず」という原則を何といいますか？

55．日本と大韓民国の間で結ばれ、大韓民国政府を朝鮮にある唯一の合法的な政府と承認した条約を何といいますか？

56．１９７２年に日本との国交の正常化を表明した国はどこですか？

57．１９７８年に日本と中国の間で結ばれた平和条約を何といいますか？

58．東西対立の緊張がゆるむなかで、１９７５年から始まった、主要先進国の首脳が世界経済の諸問題などについて話し合う会議を何といいますか？

59．北半球に多い先進国と、南半球に多い発展途上国との経済的格差に関する問題のことを何といいますか？

60．東西に分かれていたが、１９９０年に１つの国に統一した国はどこですか？

61．１９９１年にソ連が解体しできた連邦国家はどこですか？

62．１９５４年、インドのネルー首相と共に平和五原則を発表した、中国の首相は誰ですか？

63．１９５４年、中国の周恩来首相とインドのネルー首相が発表したのは何ですか？

64．アジアやアフリカの国々で開き、植民地支配の反対や平和共存について話し合われた国際会議を何といいますか？

65．アフリカで１７か国が独立した１９６０年のことを何といいますか？

66．１９５４年、太平洋上で操業中の日本のマグロ漁船を被爆させたアメリカの実験は何ですか？

67．広島で第１回大会が開かれた、核兵器の廃絶を目指す世界大会を何といいますか？

68．１９８５年、雇用における男女差別の解消を目的として制定された法律を何といいますか？

69．米ソ両国の中距離核戦力を全廃、放棄することを決めた条約を何といいますか？

70．国際的に核軍縮が進められていく中で結ばれた、すべての核実験を禁止する条約を何といいますか？

71．非核保有国に、核兵器や核の技術を渡すことを禁止する条約を何といいますか？

72．１９６２年、ソ連がキューバにミサイル基地の建設を進めたことによって生じた、アメリカとソ連による核戦争の危険が高まった事件を何といいますか？

73．１９４０年代末から１９７０年代にかけて、アラブ諸国とイスラエルの間におきた４回の戦争をまとめて何といいますか？

74．国連が、紛争地域で停戦の監視をしたり治安を維持したりする活動を何といいますか？

75．１９７９年、ソ連がアフガニスタンに侵攻したことを何といいますか？

76．１９９５年１月１７日に日本でおきた大きな地震を何といいますか？

77．地球温暖化を防止するために、二酸化炭素の排出をおさえる目標などを定めた国際会議を何といいますか？

答え

1．国際連合

2．安全保障理事会

3．連合国軍総司令部

4．マッカーサー

5．戦後改革

6．極東国際軍事裁判

7．戦争孤児

8．やみ市

9．２０歳以上のすべての男女

10．財閥解体

11．農地改革

12．小作人

13．憲法改正

14．日本国憲法

15．民法

16．労働基準法

17．労働組合法

18．争議権

19．団結権

20．部落解放運動

21．独占禁止法

22．地方自治法

23．冷戦

24．北大西洋条約機構（NATO（ナトー））

25．ワルシャワ条約機構

26．ドイツ民主共和国

27．ドイツ連邦共和国

28．ベルリンの壁

29．朝鮮戦争

30．中華人民共和国

31．毛沢東（もうたくとう/マオツォトン）

32．ベトナム戦争

33．特需景気

34．警察予備隊

35．自衛隊

36．サンフランシスコ平和条約

37．吉田茂

38．日米安全保障条約

39．日ソ共同宣言

40．北方領土

41．高度経済成長

42．国民総生産（ＧＮＰ）

43．公害問題

44．公害対策基本法

45．イタイイタイ病

46．新潟水俣病

47．水俣病

48．四日市ぜんそく

49．環境庁

50．石油危機

51．石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）

52．日米貿易摩擦

53．１９７２年

54．非核三原則

55．日韓基本条約

56．中国

57．日中平和友好条約

58．主要先進国首脳会議（サミット）

59．南北問題

60．ドイツ

61．ロシア連邦

62．周恩来

63．平和五原則

64．アジア・アフリカ会議

65．アフリカの年

66．水爆実験

67．原水爆禁止世界大会

68．男女雇用機会均等法

69．中距離核戦力全廃条約

70．包括的核実験禁止条約

71．核兵器拡散防止条約

72．キューバ危機

73．中東戦争

74．PKO

75．アフガニスタン侵

76．阪神・淡路大震災

77．地球温暖化防止京都会議（京都議定書）

PDF

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まとめ

しっかりと学習し、苦手をなくしていきましょう。